適切な意思決定支援に関する指針
- １．目的
- 本指針は、患者さまおよびその家族などの意思を尊重しながら、適切な情報共有と支援を通じて、患者さまが自ら医療や生活に関する意思決定を行えるよう支援する体制を整備することを目的とする。
- ２．基本方針
- 患者さまの自立支援と生活再建において、ご本人の意思が最も尊重されるべきである。
- 患者さまの判断能力が低下している場合も、可能な限り意思を確認し、支援者や家族と協働のもと、意思決定プロセスを支える。
- 医療者は中立な立場で、わかりやすい情報提供と選択肢の提示を行う。
- 患者さま、ご家族さまの状態変化により意思が変わる可能性があるため、都度サポートする。
- ３．対象患者
- 当院に入院する全ての患者さまを対象とする。特に次のような場面では重点的な意思決定支援を行う。
- 入院時の治療・リハビリテーション計画立案
- 退院支援に関する方針決定（退院先・支援体制等）
- 身体拘束や重大な制限を伴うケアに関する説明と同意
- 病状悪化に伴いリハビリテーション継続が困難になった事例
- ４．支援体制
- 以下の多職種によるチームで対応する。
- 主治医、看護師、リハビリ療法士（PT/OT/ST）
- 医療ソーシャルワーカー（MSW）
- 薬剤師、管理栄養士
- 認知症ケアサポートチーム
- 身体拘束最小化委員会
- 倫理委員会
- ５．意思決定支援の手順
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5-1.情報提供
- 医療・リハビリテーション・生活に関する情報を、わかりやすい言葉や図、パンフレット等を用いて提供する。
- 患者さまが判断できない場合でも、ご本人に伝える努力を行い、反応や希望をくみ取る。
5-2.本人の意思の確認
- コミュニケーションに配慮した方法で、ご本人の希望や価値観を聴取する。
- 認知機能の低下がある場合も、可能な限りご本人の思いを尊重する。
5-3.合意形成と記録
- 多職種によるカンファレンスで、支援方針を検討する。
- 検討した合意内容は、カルテに明記する。
- ６．判断能力の評価と対応
- 判断能力の有無を医師と多職種で協議・評価する。
- 判断能力が不十分と判断された場合には、代理決定者（家族・後見人など）と連携しつつ、ご本人の過去の意思や価値観を参考に支援する。
- ７．教育・研修
- 年１回以上、意思決定支援に関する職員研修を実施し、職員の理解と実践力向上を図る。
- ８．倫理的な困難事例への対応
- 意思決定に関する困難事例は、倫理カンファレンスや倫理委員会で検討し、患者さまにとって最善の選択を模索する。
- ９．参考資料（厚生労働省資料）
- 人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン
- 認知症の人の日常生活・社会生活における意思決定支援ガイドライン